完全分離型
親世帯と子世帯の生活空間が完全に独立している二世帯住宅を「完全分離型」といいます。
よくある代表例としては、1階に親世帯が住み、2階に子世帯が暮らしているケースです。
そのほかにも、住戸を左右に分離してそれぞれ個別の住宅として利用する方法もあります。
生活空間が完全に分離するため、お互いのプライバシーを確保しやすい点がメリットです。
デメリットとしては、生活空間や設備が二世帯分必要なため、建築時のコストが高く、売却価格も高額になりやすい点が挙げられます。
一部共有型
玄関やキッチンなど一部の生活スペースを、親世帯と子世帯で共用している住宅を「一部共有型」といいます。
いきなり同居は難しいけれど、完全に分離させることで関係が希薄になるのは避けたいという方におすすめです。
また、キッチンやバスルームを共有とすることで、完全分離型よりも建築コストを抑えられるというメリットがあります。
一方で、共用部の使い方や利用する時間帯などで意見が対立し、トラブルになりやすい点はデメリットといえるでしょう。
完全同居型
完全同居型とは、寝室や子ども部屋などの個室をのぞき、ほぼすべての生活スペースを共有する二世帯住宅のことです。
家事や育児を互いに助け合っておこなえるうえ、建築費を抑えられるというメリットがあります。
また間取りが通常の住宅とほぼ変わらないため、将来子世帯のみで暮らす際も大規模なリフォームが必要ありません。
ただし、お互いのプライバシーを確保しづらく、生活音に気を使わなければならないなどのデメリットもあります。
一般的な住宅に比べて需要が低い
少子高齢化や核家族化が進むとともに、祖父母と親子世代が同居する「三世代世帯」の需要も減少しています。
実際に「令和2年国勢調査」の調査結果では、5人以上の世帯の割合は2015年に比べて10％以上も減少しています。
マイホームの購入を検討している方は、夫婦もしくは夫婦と子どもといった家族構成であることがほとんどです。
親世帯や子世帯との同居を目的として住宅を探す方は少ないため、二世帯住宅が売れにくいといわれる原因となっています。
売り出し価格が高くなりやすい
二世帯住宅は新築時のコストが高くなりやすいため、売主としてもなかなか低い価格で売り出す決断ができません。
なかでも完全分離型は、設備や部屋数が多く土地面積も広くなりやすいため、その分売り出し価格も高くなりがちです。
その結果、中古住宅の相場よりも大幅に高い印象を買主に与えてしまい、なかなか売れない原因となっています。
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